使い方
- 年間支出に、FIRE後に使う1年の生活費を入力します。
- 現在の投資額と年間の投資額を入力します。
- 実質年間リターンに、インフレを引いた後の利回りを入力します。
- 安全な取り崩し率を入力します。結果に、必要な資産額と達成までの年数が表示されます。
FIREに必要な資産額の求め方
FIREは、資産の運用益や取崩しで生活費をまかない、働かなくても暮らせる状態を目指す考え方です。必要な資産額は、年間の支出を取崩率で割って求めます。取崩率4%なら、支出の25倍です。
必要な資産 = 年間の支出 ÷ 取崩率 毎年の資産 = 前年の資産 × (1 + 実質利回り) + 毎年の投資額- 年間の支出 = FIRE後に使う1年の生活費
- 取崩率 = 毎年取り崩しても資産が長持ちすると考える割合
- 実質利回り = 名目の利回りからインフレ率を引いた値
- 毎年の投資額 = 1年間に追加で投資する金額
達成までの年数は、毎年、資産に実質利回りをかけて増やし、投資額を足すことを繰り返し、目標額に届く年を数えて求めます。
計算例:年間支出300万円
年間の生活費を300万円、今の投資額を1,000万円、毎年の投資額を180万円、実質利回りを4%、取崩率を4%とします。必要な資産は75,000,000円で、今は目標の13.33%です。
この条件だと、達成まで20年かかり、そのときの資産は75,511,773円です。支出を減らすと目標額も下がり、投資額も増やせるため、両面から達成が早まります。
結果の使い方
達成までの年数を見て、投資額と生活費のどちらを動かすと効果が大きいかを試せます。生活費を月1万円(年12万円)下げると、必要な資産が300万円(取崩率4%の場合)減ります。
実質利回りを高く見積もりすぎないことが大切です。3%、4%、5%のように複数で試してください。老後の一般的な資金は老後資金シミュレーション、緊急時の備えは生活防衛資金計算で確認できます。
日本でFIREを考えるときの点
退職後も、健康保険料や国民年金の保険料、住民税の支払いが続きます。年間の支出には、これらの費用を含めて見積もりましょう。公的年金は、早く退職すると受取額が変わる場合があります。
投資にはNISAのような制度が使えます。内容は[金融庁のNISA特設サイト](https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/about/index.html)で確認してください。
この計算でできないこと
利回りは毎年一定とし、相場の下落が続くリスク(収益の順序のリスク)は考慮しません。税金、運用コスト、インフレによる支出の変化、収入の見込み、予想外の出費は含まれません。取崩率4%は海外の研究に基づく目安で、日本の状況や長い期間を保証するものではありません。
結果は参考値です。大きな決断の前に、必要に応じてファイナンシャルプランナーなどにご相談ください。
よくある質問
FIREに必要な資産はいくらですか?
年間の支出を取崩率で割った額です。例えば年間300万円を取崩率4%でまかなうなら、7,500万円になります。
取崩率4%とは何ですか?
毎年、資産の4%を取り崩しても長く持つ可能性が高い、という目安です。保証ではないので、3%台で試す人もいます。
実質利回りとは何ですか?
名目の利回りから、インフレ率を引いた値です。インフレ後の価値で計算できるので、将来の生活費を今の物価で考えられます。
達成まで100年以上かかる場合は?
投資額が少ないか、目標額が大きい場合に出ます。支出を減らす、投資額を増やす、利回りの前提を見直す、の順で確認してください。