使い方
- 株数に売買した株数を入力します。単元株(多くは100株)の倍数が一般的です。
- 1株あたりの買値と1株あたりの売値を1株あたりの円で入力します。売る前なら目標株価で試算できます。
- 手数料の合計に、買いと売りの売買手数料などの合計を入力します。手数料が無料の証券会社なら0円です。
- 利益への税金に利益にかかる税率を入力します。税金を考えず損益だけ見たいときは0のままにします。
株の損益の計算方法
株の損益は、売却代金から購入代金と手数料を引いて求めます。利益が出たときだけ税金がかかり、損失のときは税額は0円として計算します。
利益 = 株数 × 売値 − 株数 × 買値 − 手数料; 税引後損益 = 利益 − 税額; 利回り = 税引後損益 ÷ (株数 × 買値 + 手数料)- 株数 = 売買した株数
- 買値・売値 = 1株あたりの購入価格と売却価格
- 手数料 = 売買にかかった手数料などの合計
- 税額 = 利益 × 税率(利益がプラスのときだけ)
利回りは、購入代金に手数料を加えた「実際に出したお金」に対する割合です。手数料もほかの投資に回せたお金なので、含めて比べるのが公平です。
計算例:利益が出た場合と損失が出た場合
200株を1株2,450円で買い、3,180円で売ったとします。手数料の合計は1,100円、税率は20.315%とします。投資額は490,000円、売却代金は636,000円で、税金は29,436円、税引後の損益は115,464円、利回りは23.51%です。
同じ200株を2,200円で売った場合は、税引後で−51,100円、利回りは−10.41%です。値下がり分の50,000円より損失が大きいのは、手数料1,100円が上乗せされるためです。
損益ゼロになる売値の見方
損益ゼロの売値は、(購入代金+手数料)÷株数で求めます。上の例では2,455.5円で、買値の2,450円より少し高くなります。これより安く売ると、税金を考える前から損になります。
少額で何度も売買する人ほど、手数料の影響は大きくなります。損益ゼロの売値が買値から大きく離れているなら、1回の取引額が小さすぎるか、手数料の安い証券会社への見直しを検討する余地があります。
手取りを増やすためのポイント
売買手数料は自分で調整しやすいコストです。注文回数を減らし、手数料体系の合う証券会社を選びましょう。NISA口座で売却した利益には、制度の範囲内で税金がかかりません。制度の内容は[金融庁のNISA特設サイト](https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/about/index.html)で確認できます。
利益の大きさだけでなく期間も大切です。3か月で30%と3年で30%はまったく別の成績なので、CAGR(年平均成長率)計算やROI計算で年率に直して比べてください。
この計算でできないこと
1回の買いと1回の売りを、固定の価格で計算する簡易ツールです。配当金、複数回に分けた買い付けの平均取得単価、株式分割、他の取引との損益通算、繰越控除は含みません。税率は入力した一律の数字で、実際の課税は口座の種類(特定口座・一般口座・NISA)や所得で変わります。
確定申告や税額の確認には、証券会社が出す年間取引報告書を使ってください。分離課税のしくみは[国税庁の解説](https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1463.htm)にあります。
よくある質問
株の利益はどう計算しますか?
株数に売値をかけた売却代金から、株数に買値をかけた購入代金と手数料を引きます。利益が出ていれば、さらに税金を引くと手取りの損益になります。
損益ゼロになる売値とは何ですか?
売却代金が購入代金と手数料にちょうど等しくなる1株あたりの売値です。これより高く売れば税引前の利益、低ければ損失になります。
損失が出たときも税金はかかりますか?
その取引の損失そのものに税金はかかりません。特定口座などで他の株の利益と損益通算できる場合がありますが、この計算ツールでは扱いません。
配当金は計算に含まれますか?
含まれません。保有中に受け取った配当金は、結果に自分で足してください。このツールは値動きによる損益だけを見ます。
税率には何%を入れればよいですか?
例えば特定口座・源泉徴収ありの上場株式の譲渡益には、所得税・復興特別所得税と住民税を合わせて20.315%がかかります。NISAなら0%です。ご自身の口座で確認してください。